ブックタイトル20121109-1105デジタル保存版

概要

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特別レポート『レジャー白書２０１２』2震災後のレジャーに求められる５つの「志向」▼パチンコの地域別参加率（％）▼被災地の震災後の余暇活動の増減本稿では、公益財団法人日本生産性本部により発刊された『レジャー白書２０１２』の内容を紹介する。昨日付では、パチンコ業界とそれを含む娯楽部門に焦点を当て、市場規模および参加人口をまとめた。本年の同白書では、東日本大震災と福島第一原発事故後、はじめての調査結果のとりまとめとなったことから、「震災の影響や復興への取組みがレジャー活動の意識面や行動面にどう現れているかを明らかにすること」を目的のひとつとした（同書「はじめに」）。そのため全４章のうち第３章を「特別レポート震災後の余暇を考える」として考察を加えている。※※※▼震災後１年足らずで８割以上が震災前と変わらぬ余暇を享受同白書の調査が実施されたのは、本年１月。震災から１年足らずの時点で、回答者の７３％が「余暇活動の状況は変わっていない」と答えた。また「余暇活動が減った」と答えた回答者２０.９％のうち半分以上（全体の１０.８％）は「現在はもとにもどった」と答えている。つまり、８割以上の人が震災前と変わらない余暇活動を享受できていることになる。地域別では、岩手・宮城・福島の被災３県で半数近い４６.３％が「減った」と答え、うち３割弱の２７.８％が「現在も減ったまま」と答えている。ただ、被災３県や東北、関東地方では、「増えた」とする回答が全国平均よりも高くなっており、個人や地域によっては余暇ニーズが増えた場合もあるようだ。パチンコの地域別参加率を見ると、昨年度の結果との対比で、上昇した地域は北海道、長崎・佐賀・熊本など６地方。ほかは減少した。特に減少幅が５ポイント以上と大きかったのは、北東北、南東北、東京、埼玉、長野・山梨、静岡、愛知、岐阜、滋賀・京都、中国、四国、沖縄となり、東北、首都圏、東海などで目だっている。ただ同白書の調査では全体のサンプル数が３２９４と限られ、パチンコの参加者となるとさらに限られるため、その有意性には疑問符をつけておくのが妥当だろう。※※※▼５つの「志向」と余暇活動震災後のレジャーに強く求められるようになった「志向」として同白書では、「安全・安心志向」、「絆と繋がり志向」、「社会貢献志向」、「健康志向」、「自分らしさ志向」の５つを挙げており、この５つの要素を含むレジャーほど、参加率、年間平均活動回数、年間平均費用は高いと分析している。「安全・安心志向」では、たのしむ対象について「過去に経験したたのしみ」や「誰かが教えてくれること（クチコミ）」を重視する回答者の割合が高い。参加率が上位に来るのは、「ウォーキング」、「動物園、植物園、水族館、博物館」、「園芸、庭いじり」である。「絆と繋がり志向」では、「複合ショッピングセンター、アウトレットモール」、「遊園地」といった家族や知人・友人とのリアルの交流だけでなく、「パソコン（ゲーム、趣味、通信など）」といったネットでの交流を重視する種目の参加率も高くなっていた。また「パソコン（ゲーム、趣味、通信など）」への参加率は、「自分らしさ志向」を重視する人たちの参加率も高い。この５つのなかには、パチンコ業界にはなじみにくい「志向」も多いが、ブレイクスルーのヒントとなる可能性を秘めている。掲載内容の無断転載、転用禁止。内容は日本の著作権法及び国際条約によって保護を受けています。Copyright（C）2012 Vision Search Inc. All Rights Reserved.