ブックタイトル20120810-0806デジタル保存版

概要

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▼藤商事、関東の一部ホールでパチスロ「美らがっぱ」の先行導入（テスト導入）を開始藤商事のパチスロ「美らがっぱ」が７月３０日より、関東の一部ホールにおいて先行導入、あるいはテスト導入されている。これらホールの多くが、「ＣＲ桃太郎侍怒」をあわせて先行導入した。パチスロ新機種の型式名は「チュラガッパＦＳＡ」。ホールページなどで情報を公開している導入ホールは、『エスパスタワー２０００』（東京都新宿区）、『サンフラワー千ケ瀬店』（東京都青梅市）、『サンフラワー瑞穂店』（東京都瑞穂町）、『ライブガーデン野木』（栃木県野木町）、『ＷＥＳＴＥＮＤ』（神奈川県横浜市）。同機は完全告知型のＡタイプであり、リール上部のハイビスカスパネルが光ればボーナス確定というシンプルなゲーム性。大当り獲得枚数は、ＢＢ（ビッグボーナス）約３１２枚、ＣＢ（美らボーナス）約１０４枚。告知タイミングは、レバーオン時やリール回転開始時の先告知と、第３リール停止時の後告知となっており、リールが振動する演出なども搭載する。パネル画に、同社のパチンコ「ＣＲかっぱ６４」や「ＣＲかっぱ伝説」で活躍した「かっぱ」のキャラクターを使用している。▼ダイナム、６日の香港証券取引所への上場に関する記者会見を９日開催ダイナムジャパンホールディングスはこのほど、パチンコ業界のプレス関係者と東京証券取引所の記者クラブなどに対し、パチンコホール企業としては初めてとなる香港証券取引所への上場について９日に東京都千代田区大手町のサンケイプラザにおいて記者会見を開催すると連絡した。上場日には６日が予定されており、９日の記者会見では、上場に至った経緯、上場の目的などについて、同社の代表者らが香港からの帰国後すぐに説明を行うという。記者会見への出席を予定しているのは、ダイナムジャパンホールディングスの代表取締役社長・佐藤洋治氏、同社財務担当執行役・米畑博文氏、ダイナムの代表取締役社長・佐藤公平氏、同社の法務担当取締役・森治彦氏。同社の香港市場における株式について国内では、中国株などを扱う内藤証券が３日、上場初日より取扱いを開始すると発表している。ダイナムジャパンホールディングスの市場コードは０６８８９、取引単位は２００株。(C)Fuji Shojiリール図柄筐体正面▼函館競馬短縮観光に打撃／函館※画像はイメージです６月９日から７月１５日までの毎週土、日曜の１２日間開かれた日本中央競馬会（ＪＲＡ）函館競馬の入場者は、１６日間だった昨季と比べ１７％減の８万５７６１人だった。１日あたりの入場者数は７１４７人と１０％増だが、観光業界は「期間短縮の売り上げへの影響は大きい」と、期間拡大を切実に望んでいる。函館競馬場の入場者数は、改修前の２００８年が１０万８３４７人で、改修後の１０年が１３万５９１０人、昨年は東日本大震災の影響で１０万３８５９人まで減少。今季は、それをさらに下回った。昨年は８月７日までだったため、観光業界では７月下旬の落ち込みが目立つ。ホテルネッツ函館（本町）では開催期間中、札幌や首都圏、関西などの客のほか、報道機関の利用もある。「昨年７月は毎週末が満室だった。今年は１６日以降の客足がぱったり。７月下旬の週末の売上高は２０％減」と嘆く。タクシー業界への影響も顕著だ。函館交通（本町）は「開催中は調教師らＪＲＡ関係者の平日の利用もあり、売り上げを押し上げてくれた。函館空港への送迎も減り、売上高は１割以上減った」。居酒屋「ヤン衆漁場昌栄丸」（本町）も「震災で減った客足が今年は戻るかと思ったが、競馬ファン、ＪＲＡ関係者の客が減った分、昨年と同程度」だ。来季は札幌競馬場が改修工事に入り、その分がどこかに振り分けられる。函館の観光関係者は期待を寄せるが、函館競馬場は「開催期間が延びても、すべて函館に来るとは考えにくい」という。函館市観光振興課は「来季は函館競馬を一日でも長く開催してもらえるよう、ＪＲＡに訴えたい」と話している。[８月２日・北海道新聞]▼取手競輪10月に１年８カ月ぶり再開／茨城昨年３月１１日の東日本大震災でメーンとバックスタンド、バンクなど場内施設が破損する大きな被害を受けて開催中止を余儀なくされていた取手競輪が、１０月２２日初日のＦ１から１年８カ月ぶりに本場で開催を再開することを２日、正式発表した。震災後から施設改修とバンクの修繕工事を行い、このほど再開が正式決定した。本場開催は震災前の昨年２月２６日から２８日に行われたＦ１以来となる。「いまだ改修工事が続いている中での本場開催となりますが多くの方がご来場され、迫力のあるレースを体感していただければ幸いです」（茨城県自転車競技事務所・羽成利広所長）。昨年９月に松戸競輪場で代替開催された取手記念は１１月９日から本場で開催される。[８月２日・日刊スポーツ]掲載内容の無断転載、転用禁止。内容は日本の著作権法及び国際条約によって保護を受けています。Copyright（C）2012 Vision Search Inc. All Rights Reserved.